【業界研究】コンサルティング業界の現状・仕事内容・就活対策に徹底解説！

学生から人気のあるコンサルティング業界ですが、どのような仕事内容か分からない人も多いのではないのでしょうか。この記事では、コンサルティングとは？という疑問から業界内での分類、企業例、選考対策、適性まで解説していきます！

コンサルティングとは？仕事内容は？

コンサルティングは企業に対して知的なサポートを行う仕事

コンサルティング(consulting)とは、「企業などの役員に対して解決案を示し、その発展を助ける業務のこと。対応する日本語はない」(出典：Wikipedia)とされています。

言い換えれば、企業が抱える経営、事業戦略、人事、会計、ITといった問題に対し、専門的知識を活かして手助けしていくことです。

「ファーム」と呼ばれることも

コンサルティングを事業とする企業を、日系・外資系問わず「ファーム」や「コンサルティングファーム」と呼ぶことがあります。

コンサルタントは面会、メール、スカイプ、電話などを通して、相談・指導・企画・実行補助などをしていきます。

コンサルティング業界の分類と企業例

コンサルティング業界は戦略、ITから業務に特化した専門的な分野まで様々なテーマを取り扱います。ここでは特徴ごとに5つに分類していきます。

戦略系コンサルティングファーム

企業が抱える経営課題を解決するために、事業計画の提案や経営戦略に関するアドバイスを行います。扱うテーマは新市場参入戦略、新規事業戦略、M&A戦略、人事戦略、マーケティング戦略、組織改革、業務改革と広範囲にわたります。

このように会社の経営根本に関わる依頼であるため、やり取りする相手も多くがCEOなどの経営者層となっています。近年ではプランの提案だけでなく、実行して成果を上げられるよう、クライアントの意思決定や実際にどう組み込んでいくかまで踏み込んで支援するファームが増えています。

ファーム例として、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストンコンサルティンググループ、ベイン・アンド・カンパニー、A.T.カーニーなどがあります。

ITコンサルティングファーム

「IT」を活かして、クライアント企業の経営または業務課題を解決していきます。具体的には、財務・会計、人事・給与、顧客管理、生産管理、流通管理といった業務プロセスを効率化できるITプロジェクトの提案や、システムの構築/導入をします。

最近ではシステムの構築や導入に加えて、その後の運用指導や管理も請け負うケースがあります。ファーム例として、日本IBM、ウルシステムズ、フューチャーアーキテクト、ガートナージャパンなどがあります。

シンクタンク系コンサルティングファーム

民間企業を対象にマネジメントコンサルティングやITコンサルティングを行い、官公庁に対してはリサーチ業務、政策立案などを行います。

シンクタンク（think tank）は直訳すると頭脳集団という意味で、様々な分野の専門家が集まり、以前は調査・研究・分析を主な業務としていましたが、近年では総合系コンサルティングファームのように垣根を超えた幅広い領域を扱っています。

ファーム例として、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、NTTデータ経営研究所、野村総合研究所、日本総合研究所などがあります。

組織人事系コンサルティングファーム

企業の組織・人事・研修・採用・年金といった人に関する課題を解決します。人事制度そのものに対するコンサルから、M＆Aにおける組織統合、企業年金問題の支援まで関与します。

ファーム例として、マーサージャパン、リンクアンドモチベーション、タワーズワトソン、リクルートマネジメントソリューションズなどがあります。

総合系コンサルティングファーム

企業の戦略、会計、人事、ITシステムなど様々な業務に対して包括的にコンサルティングサービスを提供します。そのため、クライアント相手はトップマネジメント層から一般社員層まで幅広く応対し、会社規模も比較的大きくなっています。

ファーム例として、デロイトトーマツコンサルティング、アクセンチュア、PwCコンサルティング 、アビームコンサルティングなどがあります。 この他にも中小企業向けの業界・業務特化型コンサルティングファームや、大手会計事務所のもとで監査を行う監査法人など、多くの種類があります。

クライアントの要望に合わせて、分類の垣根を超えたサービスを提供する企業も増えているため、各企業のサイトで事業領域の詳細を確認するのが良いかもしれません。

コンサルティング業界の現状と課題

デジタル関連のコンサルティングが業界の成長を牽引

ITの発達により、IT技術の導入やAIの活用などを考える企業が増えています。IT化やAIなど、デジタル関連のコンサルティングは今後さらに増えていくことが予測されます。

ボストン・コンサルティング・グループ、アクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティングなどが、デジタル関連のコンサルティングに力を注いでいる企業として知られています。

とくにアクセンチュアは2016年に、デジタルマーケティングの会社であるアイ・エム・ジェイ（IMJ）を買収するなど、デジタル領域のコンサルティングに注力していることがわかります。

コンサルティング業界の課題

今後のコンサルティング業界では、ビッグデータの活用やAI技術を使った分析などが導入されることが予想されます。こうした新しいIT技術の導入と活用できる人材の育成が、コンサルティング業界の課題の一つでしょう。

ニーズやサービスの多様化が進み、企業の戦略も多様になってきています。コンサルティング業界でも、そうしたニーズにこたえられる多様性や専門性がさらに求められることになるでしょう。

どんな人に向いているのか

では、コンサルティング業界はどのような人に向いているのでしょうか。

論理的思考能力がある人

コンサルタントはクライアントに助言や提案をしていくため、論理的思考能力が重視されます。例えば、ロジカルシンキング・ゼロベース思考・フェルミ推定といった思考方法を用いて、論理的に物事を導いて説明していくことがあります。

複雑で難しそうに聞こえますが、このように頭を使うことが好きな人、自分の思考能力を向上させたい人に向いています。

コミュニケーション力がある人

クライアント企業がいてこそ成り立つ職業であるため、信頼関係を築いていくコミュニケーション能力が必要になります。提案自体が良くても、それを分かりやすく表現できる会話力や、受け入れてもらえるような信頼が求められるからです。

コミュニケーション能力は学生のうちからでも高められるスキルです。自信がない人は、学生のうちから対策をしておきましょう。

体力・精神力がある人

コンサルタントは短期間で成果を求められることも多く、クライアントが納得する提案をできるまで徹夜が続くということもあります。激務に耐えられる体力・精神力があるに越したことはありません。

プロジェクト型で、3ヶ月や半年で仕事を進めた後に長期休暇がもらえるという企業もあるため、フレキシブルな働き方がしたいという人にも向いているでしょう。

コンサルティング業界の選考フローと傾向

コンサルティング業界の選考フロー

コンサルティング業界では、基本的にはほとんどの企業が次のようなフローで選考を行います。

①ES（エントリーシート）提出
②筆記試験
③GD（グループディスカッション）
④面接

筆記試験は、企業によって出題傾向が違うので確認しておきましょう。毎年試験の種類が変わる企業もありますし、オリジナルの問題が出題されるケースもあります。筆記試験の難易度は高いので、しっかりとした対策が必要です。

コンサルティング業界の選考の傾向

コンサルティング業界、特に外資系は他業界と比べて選考が早く、「気づいたら選考が終わっていた」という学生が多くいます。

実際、サマーインターンの行われる8〜9月の間に内々定を出す企業もあります。募集情報や会社説明会、インターンなど、就活の情報収集はなるべく早く始めましょう。

コンサルティング業界を目指す就活生がやっておくべき対策

面接・GD対策

ESの作成や筆記試験対策は他業界とさほど変わりはありませんが、注意して対策すべきなのが面接・GDです。コンサルティング業界では、フェルミ推定を用いたグループディスカッション、ケース面接が行われることがあります。

簡単にいうとフェルミ推定とは、「実際に調査するのが難しい数量を、いくつかの手がかりをもとに論理的に概算すること」を指し、ケース面接はフェルミ推定を応用して「よりビジネスの実践的な問題に対して打ち手を提案するもの」を言います。

これらは、コンサルタントに不可欠である論理的思考力や課題解決能力をみていると言われています。他業界にはない選考方法であるため、事前に調べてしっかり対策するべきでしょう。

インターンシップ対策

コンサルティング業界を目指すなら、インターンシップ参加の準備もしっかりしておきましょう、特に外資系コンサルティングファームは採用直結型になっているインターンシップが少なくないため、早い時期から採用情報やインターンシップの募集情報を確認する必要があります。

インターンシップに参加することが、本選考に参加する条件となっている企業もあります。そのため、インターンシップの選考でも本選考と同じように高い倍率となっている企業が多いです。

コンサルティング業界を目指す就活生は、インターンシップの参加は必須と考え早い時期から情報収集を開始しましょう。

最後に

エリートで華やかな印象のあるコンサルティング業界ですが、大変な仕事であることも感じられたのではないでしょうか。比較的新しく、成長段階にあることからも、業界の変化に敏感に目を向けることが必要です。