【業界研究】スーパー業界の現状・仕事内容・就活対策について徹底解説!

小売業と聞いてスーパーを思い浮かべる人は多いのではないでしょうか。百貨店や専門店に比べて利用する頻度が高く、販売する商品、店舗形態などに馴染みがあるかと思います。本記事では、スーパー業界の現状、仕事内容、就活対策について解説します。

【業界研究】スーパー業界の現状・仕事内容・就活対策について徹底解説!
目次

スーパー業界とは

スーパー業界には大きく分けて、総合スーパーと食品スーパーが存在します。総合スーパーは衣食住を総合的に扱う大規模なスーパーのことで、店舗も広く全国的に展開しています。一方、食品スーパーは名前の通り食品を中心に取り扱うスーパーです。食品スーパーは地域に根ざした企業も多く、特定の地域や県域のみで展開していることが多々あります。
業界の特徴としては差別化が難しく、各社が接客サービス・商品品質の向上、価格の調整などによって顧客の定着を図っています。自社ブランド製品を販売する企業も増えており、例えばイオンなら低価格が売りの“トップバリュー”、西友なら品質保証の“お客様のお墨付き”、成城石井なら高級路線の“desicaシリーズ”のようにターゲット層に向けた商品展開を行っています。

現状

現在、スーパー業界の成長は伸び悩んでいます。特に、高度経済成長期から大きく成長してきた総合スーパーの業績不振が顕著で、閉店を余儀無くされる企業も相次いでいます。要因の一つとして、ユニクロ、ニトリなど低価格を打ち出す衣料品・住宅関連品の専門店が力を出してきたことが挙げられるでしょう。ただ、食品スーパーも好調とは言えず、コンビニエンスストアや、食品販売に踏み込んできたドラッグストアに客足が流れています。

また、人手不足と人件費の高騰が業界にとって痛手となっています。パートタイマーやアルバイトの時給上昇、正社員の残業代の支給は各店舗の財務状態を圧迫しています。前途多難なスーパー業界ですが、各社でセルフレジの導入を積極的に行ったり、設備投資を行ったりと対策を講じています。業務の効率化とコスト削減をどう進めていくかが、業績好転への要となるでしょう。

主要企業

しかし業績が悪いと言っても市場規模は非常に大きく、業界全体の売り上げは毎年13兆円前後となっています。ここでは主要企業3社を紹介していきます。

イオン

スーパー業界首位は、売上高8兆5236億円(2019.3.31決算)のイオン株式会社です。イオンの関連会社は数多く、総合スーパー(GMS)と食品スーパー・ディスカウントストア(DS)の両方を展開しています。ただ、GMSは不振状態にあり、イオンブランドのトップバリュシリーズの開発やDSのグループ化に注力しています。食品スーパーでは、まいばすけっとを筆頭に、マルエツ、ダイエー、マックスバリュ各社、と定着度の高い店を広く持っています。近頃は、アジア進出への動きも加速しています。

セブン&アイ・ホールディングス

業界2強のもう1社が株式会社セブン&アイ・ホールディングスであり、売上高は6兆7854億円(2019.3.31決算)となっています。コンビニ事業を中心としていますが、総合スーパー(GMS)と食品スーパーを運営しています。GMSのイトーヨーカ堂はこれまでスーパー界を牽引してきましたが、近年は業績悪化が見られ、店舗の再構築が必須でしょう。食品スーパーにはヨークマート、ヨークベニマルがあります。

ユニー・ファミリーマートホールディングス

業界第3位は株式会社ユニー・ファミリーマートホールディングスで、売上高は約8500億円となっています。2016年9月に経営統合して発足し、その後拡張を続け、2018年10月にはドン・キホーテホールディングス株の20%を取得して関連会社となりました。スーパー(GMS)としてはアピタとピアゴを展開しており、東海地方を中心に事業を広げています。

仕事内容

仕事内容を見ていきます。

仕入れ・物流

職種としてはバイヤーがここにあたります。店頭に並べる商品の仕入れと買い付けが主な業務です。企業によって顧客のニーズは異なるため、各社のバイヤーは販売戦略に沿った商品選定が求められます。販売に適した良い商品が見つけ出せたからといって、高値で取引してしまっては利益の回収率が悪くなるでしょう。いかに低価格で、条件に合った品物を買い入れられるかが腕の見せ所になります。

販売

販売は販売スタッフや、店長の仕事です。いわゆる小売店や飲食店で見られる接客、レジ打ち、商品陳列を行います。また消費者側からは見えない業務として、発注、在庫管理、パート・アルバイト教育、シフト管理などがあります。顧客のことを考えるだけでなく、共に働くパートやアルバイトの人間関係、商品の売上をはじめとした店舗運営について、その他考えることはたくさんあります。特に店長はリーダーシップを発揮する必要があり、責任感が不可欠な役割だといえます。

販売促進・店舗管理

販売促進・店舗管理の仕事は、特定の店舗に限らず、広く複数の店舗にまたがります。度々、スーパーバイザー、エリアマネージャーと呼ばれます。基本業務は、担当する店舗を一店一店周り、マネジメントおよび店舗内環境のチェック、業務改善のための指導、販売促進のためのポップ提案などです。スーパーバイザー、エリアマネジャーになるためには、まずは販売スタッフか店長として現場を経験することになるでしょう。

就活対策

就活対策を見ていきます。

業界分析

業界分析に効果的なのはインターンシップです。インターンシップでは企業紹介の前に、少なくともその業界についての大まかな解説がなされるからです。スーパー業界に関して言えば、商品が店頭に並ぶまでの流通の流れ、企業間の関係性、最新の業界情報などインターネットよりも具体的な情報を得られます。実際の現場で働く社員が独自のパワーポイントで説明してくれるため、非常に実践に近い内容を知ることができるでしょう。

また、インターンシッププログラムには上記の業界に関する研究に加えて、ワークショップ型の実務体験が含まれていることが多いです。例えばカードで提示された状況に相応しいお客様対応をグループで考えたり、自社製品を持つ会社であれば新商品の企画を立案・発表したりします。体験やフィードバックを通して、業務内容に惹かれるかなど自分の感情と照らし合わせてみましょう。

企業分析

企業分析はインターンシップや説明会の参加と同時に、興味のあるスーパーに実際に行ってみることをおすすめします。インターンシップや説明会の持ち味はなんといっても各社の社員と直接顔合わせができることです。会社の社風や雰囲気を身に染みて実感できるでしょう。その企業の理念と実態が精通しているか、事業の規模感が自分に合っているのかといったことが分かると言えます。

スーパーへの訪問でも、各会社の色を比較できます。接客の丁寧さ、店内のイメージ作りの違いは体感しやすいでしょう。その他の視点として、商品の陳列の仕方や取り扱う商品の幅、力を入れている品目などから企業の経営戦略を分析することも可能です。

最後に

スーパー業界は各社の相次ぐ新店舗の出店で、飽和状態にあります。そのうえ、ドラッグストア、コンビニ、低価格専門店の進出により、企業間の競争は一層激しくなっています。地方スーパーの経営統合、子会社化や事業の複雑化など、業界の動向には目が離せません。企業数が多いからこそ、それぞれの販売戦略、イメージ付けによる差別化戦略をしっかり確認しておくと良いでしょう。


facebookでシェアtwitterでシェアこのエントリーをはてなブックマークに追加


大学生おすすめコンテンツ