英語が公用語の企業は具体的にどこ？入社前から英語は話せないと内定はもらえないの？

日系の企業でもグローバル化の観点から社内公用語を英語としている企業が増えています。この記事では具体的に公用語を英語としている企業を紹介するとともに、選考の際どの程度の英語力が必要なのか解説します。

社内公用語とは

社内公用語とは、従業員同士が社内でコミュニケーションを図る際に用いる言語のことです。基本的には社内言語を英語にする際に用いられる用語で、比較的新しい言葉です。

企業によって公用語の意味合いは違う

一括りに社内公用語といっても導入する企業によって意味合いは違います。社内での会話や文書、会議全てが英語のところもあれば、一部の業務や部署だけが英語のところもあります。

英語を公用語にしている企業例

英語を公用語にしている主な企業は以下の通りです。

楽天株式会社
株式会社ファーストリテイリング
シャープ（2023年より社内公用語を英語にする方針）
アサヒビール
武田薬品
日立製作所

楽天グループが2012年に社内公用語を英語としたことを皮切りに、さまざまな業界の企業が英語公用語に踏み切っています。

必要な英語力は企業によって違う

人材・組織システム研究室の記事「社内公用英語化の宣言から12年目。楽天グループの現在地から改めて学ぶこと（https://www.jinzai-soshiki.com/interviews/2021/05/45.html）」によると、楽天では出席者が全員日本人でも会議は英語で行う、資料も英語でつくると徹底しています。社員全員のTOEICスコアの平均点800点が目標値とされており、2015年時点でこの目標を達成しています。役員であっても例外ではなく、「すべての従業員が一定レベルのビジネス英語を使えるようにならなければならない」という考え方のもと社内公用語を進めました。

アメリカ留学機構のブログ記事「公用語化で社員の英語力は変化？武田編（http://ryugakuusa.blog.jp/archives/42869679.html）」によると、武田薬品では2013年4月の新卒採用から一部部門でTOEIC730点以上の取得を採用の目安に設定しています。また、ほぼ同時の2013年1月から、「T-Scale（Tスケール）」という制度を導入。Tスケールでは、受験者が測定者と対面で20～30分の英会話を行い、一般的に日本人が苦手とされる自然な会話力が身についているかが重視されています。

このように、企業によって英語を使う対象や基準は異なります。グローバルに働きたい、国内でも英語を使って仕事をしたいと考えている場合、業務の中でどの程度英語を使うのか確認するようにしましょう。

選考で英語力は問われる？

選考で英語力が必要かどうかも企業によって異なります。「選考の時点で一定の英語力が必要な企業」「入社までに一定の英語力が必要な企業」をそれぞれ紹介します。

選考時点で英語力が必要な企業

シャープ
特に基準は求められていませんが、面接の中で英語能力を確認することになっています。
（参考　SHARP　よくあるご質問　https://corporate.jp.sharp/recruit/newgraduate/faq/）

武田薬品
職種によって求められる英語力が違っており以下のようになっています。

ビジネスレベル。TOEIC700点程度(以上)が望ましい
研究職（ファーマシューティカル・サイエンス）
Researcher(AD)
研究技術職（ファーマシューティカル・サイエンス）
Resercher(DPDD)
生産技術職（ワクチン）
研究技術職（ワクチン）

ビジネスレベル。ユニットヘッド、社内外の外国人研究者との英語でのコミュニケーションが必要 研究職（リサーチ）

ビジネスレベルの英語力（推奨）
Global Business Solution Specialist

英語および日本語で業務（ディスカッション、プレゼンテーション、メール作成等）を遂行できるレベル
開発職
生産技術職（グローバル）

特になし
メディカルサイエンスリエゾン（MSL/HOL）
総合職
（参考：武田薬品工業株式会社　募集職種・選考プロセス　https://www.takeda.com/ja-jp/recruitment/newgrads/guideline/works/）

入社までに英語力が必要な企業

楽天株式会社
楽天では選考時点では英語力は関係ないですが、入社までにTOEIC 800点以上を取得することが必要です。 （参考　Rakuten FAQ　https://corp.rakuten.co.jp/careers/graduates/faq/）

特に英語力の規定はない企業

株式会社ファーストリテイリング
選考において英語が選考の判断基準になることはありませんが、今後のキャリアステップの際に英語力が必要になります。
（参考　ファーストリテイリング FAQ　https://www.fastretailing.com/employment/ja/fastretailing/jp/graduate/recruit/faq.html） 　

最後に

グローバル化の影響で社内公用語を英語とする企業が増加しています。ただし、ほとんどの企業では選考時点での英語力は問われておらず入社まで、もしくは業務の中で英語力を向上させることが求められます。現時点の英語力が低くても諦めずに、将来どのような環境で英語を使いたいかに焦点をあてて企業研究を行いましょう。