インターンシップって給料もらえるの？有給と無給のメリット・デメリット

どうせインターンをするなら給料が出るものがいいと考えている学生も多いでしょう。しかし報酬があるものとないものでは何が違うのか、どんなメリットデメリットがあるのか気になることも多いと思います。

ここでは有給・無給インターンについて、それぞれの特徴やメリット・デメリットを解説。有給インターンをする際の注意点も紹介するのでインターン選びの参考にしてください。

有給と無給のインターンは何が違う？

有給インターンの特徴

給料がもらえるかどうかは、インターンの内容によって決まります。有給インターンの内容は企業で社員の方のサポートをしたり、慣れてくれば社員と同じ業務をこなすこともあります。これらは「労働」とみなされるため、給料が支払われます。

報酬は企業により異なり、時給型・日給型・成果型などがあります。時給制のことが多く、相場は1000円〜2000円の間です。長く続けたりスキルアップすることで、昇給するものもあります。

無給インターンの特徴

無給インターンの内容は講義形式の会社説明、グループワーク、社員との座談会などです。企業や業務について理解を深めてもらうことを目的に実施されている1DAYインターンや2〜3日だけの短期インターンだと、給料が出ないことがほとんどです。

グループワークや簡単な職業体験は「労働」とはみなされないため、企業には給料を支払う義務が生じないからです。短期インターンでも交通費や食事代が支給されるケースはあります。

それぞれのメリット・デメリット

有給インターンのメリット・デメリット

【メリット】
有給インターンのメリットは、給料をもらいながら知識やスキルを身につけられる点です。ビジネスマナーやコミュニケーションスキルなどが身につけば就活でも有利になりますし、就職後にも役立つ場面は多いでしょう。

実際に働くことで企業や職場について理解が深まり、自分にはどんな仕事が向いているかもわかってくるので、就活の際にどんな企業や職種を選ぶべきか決めやすくなります。

【デメリット】
給料がもらえるということは、それだけ責任も重くなります。働いて給料をもらうからには、企業に貢献することを求めらると覚えておきましょう。ただの職業体験なら気楽に参加できますが、有給インターンはそれなりの覚悟を持って参加する必要があります。

有給インターンは、ほとんどが1ヶ月以上の長期インターンです。1日○時間以上、週に○日以上などの条件があることが多く、それなりの時間を拘束されます。勉強やアルバイトなどで忙しい場合は、スクジューリングが難しくなるでしょう。

無給インターンのメリット・デメリット

【メリット】
無給インターンは実施回数や募集人数が多いため、参加しやすいです。有給インターンに比べて選考も厳しくないため、参加のハードルはそれほど高くありません。しかし人気企業や有名企業のインターンは無給でもかなりの倍率になるので、しっかりとした選考対策が必要です。

数日で完結するので、たくさんの企業のインターンに参加することが可能です。長期インターンだと、短期インターンのように多くの企業のインターンに参加するのは難しいでしょう。

【デメリット】
数日の職業体験では、長期インターンのように深い知識やスキルをしっかりと身につけるのは難しいです。

無給だとモチベーションを保つのが難しい人も出てくるでしょう。無給インターンに参加する際は、自分なりの目的を明確にする必要があります。

有給インターンで注意すべきこと

どうせならアルバイトの代わりに、就活でも有利になる有給インターンをしようと考える学生も増えています。ここでは有給インターンをする際に注意すべきことをいくつかご紹介します。

ブラック企業のインターンには要注意

中にはインターンという名目で、無給もしくは安価な報酬で学生の労働力を利用しようとする企業もあるので注意してください。明らかに労働とみなされる内容なのに給料が支払われない場合は、大学の窓口などで相談してみるといいでしょう。

最低賃金を調べておこう

日本には最低賃金制度があります。この制度は、最低賃金法に基づき国が賃金の最低限度を定め、雇用主はその金額以上の賃金を支払わなければならないとする制度です。

最低賃金は都道府県ごとに決められています。厚生労働相のホームページにある「2021年度地域別最低賃金改定状況」を見てみると、全国平均は930円となっています。2021年11月時点で、時給が一番高いのは東京で1041円、一番低いのは高知県と沖縄県で820円です。

インターンシップとはいえ、その内容が労働と認められる場合、企業は最低賃金以上の給料を支払わなければなりません。地域の最低賃金は把握しておきましょう。

稼ぎすぎに注意しよう

有給インターンでそれなりの給料を稼ぐ人もいます。年収が103万円以上になると親の扶養から外れるため、親の税負担が増えてしまいます。

さらに年収が130万円以上になると、所得税の課税対象となります。加えて社会保険料も自分で支払う必要が出てくるので、注意しましょう。

税金や保険について面倒な手続きをしたくない場合は、1月1日〜12月31日までの収入合計が103万円以下になるようにしましょう。企業に相談すれば勤務時間や日数を調整してくれることが多いです。

最後に

給料をもらいながらスキルや知識を身につけられる有給インターンは魅力的ですが、デメリットや注意すべきポイントも理解しておく必要があります。インターンの内容や報酬の有無については、企業に問い合わせたり、就活サイトの口コミなどを事前にチェックしておくといいでしょう。