時価総額ランキングで見るグローバル企業の活躍

高度なITの発展に伴い、グローバル企業の活躍がめざましいです。その活躍は「時価総額ランキング」にも現れています。時価総額=株価×発行済み株式で算出され、まさに企業の総合得点といっても差し支えないでしょう。

世界時価総額ランキングの上位はすべてグローバル企業です。本記事では、2018年10月時点での時価総額ランキング1位〜5位の企業について解説します。日本企業にはないサービスを多く生み出しているのが特徴で、学生はもちろんビジネスマンの方たちも参考にしてください。

時価総額ランキングで見るグローバル企業の活躍

時価総額ランキングとは

その名の通り、時価総額の大きい順に企業をランキングしたものが時価総額ランキングです。ランキング上位となると誰もが聞いたことのあるような有名企業ばかりです。

例えば、日本の時価総額ランキング1位はトヨタ自動車で2位はソフトバンクです。いずれも日本を代表し、世界を相手に活躍する企業です。

1位 アップル

世界時価総額ランキングの1位はアップルです。iPhone、Macなど世界中の人々に愛される製品を生み出し続けています。iPhoneはスマートフォンの先駆けとして大流行し、それまでのフィーチャー・フォン(いわゆるガラケー)のシェアを奪っていったのです。

もともとはコンピュータを開発・販売する企業でした。
「Macintosh」が世界的なヒットを飛ばし、Appleの名を世界中に知らしめました。今でも「Macbook」は高性能・高級コンピュータの代名詞です。そこからiPhoneでモバイルデバイス事業に参入し、今では「Apple Watch」などiPhoneに連動する製品の展開も積極的に行っています。

最近では製品販売だけではなく、音楽配信サービス「Apple Music」や電子決済サービス「Apple Pay」などのサービス業にも力を入れています。Appleブランドの製品を武器に、人々の生活に深く関わっていくのがAppleのビジネスモデルと言えます。

2位 アマゾン・ドットコム

2位はAmazonです。インターネット通販事業として日本でも多くの人がAmazonを利用しています。今では楽天を抑えシェアトップがAmazonとなっています。

始まりは1994年、創業者ジェフ・ベゾスの自宅ガレージでした。インターネット・バブルに影響を受け、オンライン書籍販売が最初の事業だったと言います。そこから急激な成長を遂げ、代表的なIT企業となりました。特に商品画面からワンクリックでで商品の購入・決済ができる「1-Click」と呼ばれる仕組みはAmazonが特許を所有しており強力な機能と言えます。

今やAmazonで取り扱っていない分野の商品はほとんどありません。これは「ロングテール戦略」と呼ばれるビジネスモデルに基いており、目先の利益よりも長期的な利益を見据えた戦略です。このようなAmazonの徹底した「顧客主義」の考えは多くの企業に影響を与えています。

3位 マイクロソフト

3位はMicrosoftです。おそらくWindowsを触ったことが無い方はいないでしょう。他にもExcelやWord、PowePointなど大学や仕事で使われるこれらソフトウェアはすべてMicrosoftの製品です。それだけ世界中にシェアを持っていることがMicrosoftの何よりの強みです。

創業者のビル・ゲイツは世界で最も有名な起業家の1人で、過去には13年連続で長者番付1位でした。(ちなみに、2018年はAmazon創業者のジェフ・ベゾスに抜かれ2位です。)慈善家としても知られており、妻メリンダと共同で財団を持っています。

テックブームの黎明期から今に至るまで常に一線で活躍してきた企業です。長年のビジネスにより培われたサービスと市場シェアは他の追随を許しません。

4位 アルファベット

4位はアルファベットです。アルファベットと聞くと馴染みがありませんが、何を隠そうGoogleの持株会社なのです。検索エンジンGoogleは今のインターネット社会において絶大な影響力を持っていることは承知の事実でしょう。

Googleの始まりは当時大学の博士工程だったラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンです。研究プロジェクトとして始まり、1998年に法人化され、出資者の1人にはAmazon創業者のジョフ・ベゾスもいたと言います。

Amazonと同様、設立から20年余で時価総額ランキング上位まで成長する様は多くのテック企業のロールモデルとなっています。現在進行形でそのサービスは成長中で、検索エンジンサービスだけではなくGoogleMapやGooglechromeといったソフトウェアサービスも展開しています。

5位 バークシャー・ハサウェイ

世界一の投資家と名高いウォーレン・バフェットが運営する投資会社です。元々は綿紡績事業でしたが、バフェットにより買収され投資会社となりました。

保有している株式はApple、コカ・コーラ、アメリカン・エキスプレスなどアメリカを代表する企業ばかりで、それらの企業が成長するに伴いバークシャー・ハサウェイも成長していきます。

バフェットは当時今よりも市場価値の低いコカ・コーラやAppleの株を買い財をを築いたといいます。先見の明があったからこそ長期的に利益をあげ続けることができているのです。

最後に

時価総額ランキングを元に、世界で活躍するグローバル企業についてまとめました。日本企業もこれからは世界に向けてモノやサービスを発信していくことが求められています。グローバル企業の活躍を参考に、日本からも世界を相手に戦える企業が出てくる日もそう遠くないのかもしれません。


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商学部の学生におすすめの就職先5選!
商学部の学生におすすめの就職先5選!

企業内外のお金の動きや社会の動向などを学び、ビジネスについて深い理解が得られる商学部。仕事でいかせる知識を身につけているため、どの業界にも就職しやすい学部と言えます。 実際に商学部の卒業生は、金融業界をはじめとした様々な業界へ就職をしています。商学部出身の学生は、どんな業界や職業で有利になるのでしょうか?ここでは、商学部で学べることや商学部の学生におすすめの就職先、商学部生が就活のためにすべきことなどをご紹介します。 商学部とは 商学部で学べること 商学部で学べることは、経済、経営、統計、マーケティング、流通、会計などがあり、とても幅広いです。ジビネスやお金の流れなど、商業全般について学ぶための学部なので、ビジネスに関わることを幅広く学ぶことができます。 経済学部との違いは? 世界経済や経済の歴史など経済の仕組みについて学ぶ経済学部に比べて、サービスや消費、流通など、商学部はより身近な経済について学びます。その分就職後に、ビジネスの現場ですぐにいかせる知識を身につけることができます。 商学部の学生の進路 企業や政府機関に就職 多くの商学部学生は、民間企業か政府系の機関に就職します。一般の企業では金融系やメーカーなどが人気のよう。職種としては、商学部で学ぶ知識をいかせる企画職やマーケティング職につく人が多いようです。 スペシャリストを目指す 商学部はさまざまな資格の取得をサポートする体制が整っている大学が多いです。実際に資格取得を目指す学生も多く、難易度の高い国家資格などを取得し会計や財務のスペシャリストを目指すという人もいます。 起業家・投資家 商学部では実践的なビジネスについて学ぶことができるため、起業に興味を持つ学生も多いようです。商学部で学んだ金融やビジネスの知識をいかして、投資家になるという道もあります。 商学部の学生におすすめの就職先は? 商学部卒の就職者の多い業界と、商学部で学んだ知識を活かせる業界を中心に、おすすめの就職先を紹介します。 金融業界 商学部卒の就職者数が最も多いのが銀行、証券会社、保険会社などの金融業界です。簿記や金融取引法など、商学部で学んだことを直接役立てられる業界であることから、就職先として人気だと考えられます。比較的高収入であること、経営の安定した大企業も多いことも人気の理由のようです。 営業をはじめ、運用に携わるディーラーやトレーダー、リサーチをするアナリストやストラレジスト、商品やサービスの研究・開発など仕事内容は幅広く、希望や能力や適性によって配属先が分かれます。 金融業界はどの学部の学生からも人気が高く、特に外資系の金融機関の倍率は非常に高いです。就職を希望するならそれなりの対策が必要となってきます。 各種メーカー 産業社会学、応用社会学などを学び、企業が実際にどのような仕組みで機能しているかということを理解している商学部の学生には、メーカーもおすすめの就職先です。 実際に車メーカー、大手ゼネコン、食品メーカーなど、様々な業種への就職実績があります。会計の知識や経営学で学んだことを活かし、頑張り次第では経営側で活躍することも可能です。 サービス業 観光をはじめとした、小売り、飲食、ウエディングなどのサービス業に就職する人も多いです。中でも旅行会社への就職希望者が多いことから、旅行会社の就職希望者に人気の高い資格「旅行業務取扱管理者」の取得対策講座を設けている商学部もあります。 サービス業は、人と接するのが好き、人を喜ばせるために工夫できる人材が求められているので、商学部で学んだことだけでなく、自分の適性と照らし合わせて考えてみるといいでしょう。 商社・卸売り 商品やサービスがどのように流れていくか、ビジネスの全貌を把握している商学部の学生にとって、商社や卸売り業も適した就職先と言えます。 商社は、言わずと知れた人気の高い業種なので、大学で学んだ知識だけでなく、行動力やコミュニケーション能力、リーダーシップなど、人より抜きんでた資質を備えていることが求められます。就活に備えても、入念な準備をする必要があります。 公務員 公務員の出身学部は、法学部や経済学部が多いというイメージですが、お金だけでなく法律に関する知識も身に付けられる商学部出身者もそれなりの割合を占めます。就職先は、東京国税局や法務省などの中央官庁をはじめ、地方の県庁や市役所などです。公務員になるにあたっては、採用試験の前に各種公務員試験に合格することが必須です。 商学部生に人気のある資格 商学部で学ぶ内容を活かし、以下のような資格を取得することができます。 日商簿記 簿記を学ぶことで、企業の財務諸表(決算書)を読むための基本知識が身につきます。就活時に優良企業を見分けるのにも役立つでしょう。 公認会計士 非常に難しい資格ですが、取得することで監査業務のみならず、会計の専門知識を持つプロフェッショナルとして様々な業界から求められる人材になります。 税理士 税務書類の作成、税務調査の立ち会い、税務の相談などが主な業務内容です。近年は、コンサルティング業務や企業内税理士など、業務内容が拡がりつつあります。 ファイナンシャルプランナー 個人のライフプランに合わせた資金計画を立案します。保険、不動産、税金、年金、ローン、様々な金融商品などの幅広い知識が必要になるでしょう。 証券アナリスト 証券アナリスとして必要な知識を最低限身に付けることができますが、証券アナリスの資格を持っているからと言って、すぐにアナリストとして入社できるわけではありません。 社会保険労務士 社会保険の専門家です。採用から退職に至るまでの社会保険に関する手続きや、人事、労務管理に関するコンサルティングまで、業務内容は幅広いです。 通関士 企業の輸出入物品の通関手続き(申告書類の審査と申告)の代行を行います。商社によっては社員に資格取得を促すところもあるようです。 商学部の学生が就職のためにできること 就活を少しでも有利に進めるために、商学部の学生が準備できることはどんなことでしょうか? 資格を取得する 資格があるからといって就活で必ず有利になるということはありませんが、目的意識を持って取り組んできたことの証明になります。業界に関する資格であれば、身に付けた知識を業務で活かせる機会もあるはずです。 公認会計士などの資格はかなり狭き門ですが、取得しておくと就職では有利になりますし年収アップも期待できます。難易度の高い資格なので、資格取得の専門学校に通う学生も少なくありません。 インターンシップへの参加 商学部の多くの学生が志望する保険会社や金融系の企業をはじめ、数多くの企業ではインターンシップを実施しています。 実際に仕事に触れてみることで、自分が商学部で学んだことをどう生かせるか、どんな知識を深めるべきかなどが見えてくると思います。また、志望企業に就職するうえで必要な資質やスキルなどを知ることができ、就活に役立てられます。 積極的にインターンシップに参加することで、企業に志望度の高さを伝えることも可能です。何よりインターンシップは学生にとって実りある経験になるので、積極的に参加することをおすすめします。 最後に 商学部からは幅広い業界へ就職することが可能です。商学部で学ぶ4年間をかけて、自分の興味のある分野や適した業界を探り、就活に備えて資格取得やインターンシップへの参加など積極的に活動しましょう。 インターンシップを探す ...

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ホールディングスとは?一般的な企業との違いや特徴などについて解説!
ホールディングスとは?一般的な企業との違いや特徴などについて解説!

企業研究をしていると○○ホールディングスという企業名をみることが多いと思います。知名度の高い企業も多いため、規模の大きな企業というイメージはあっても具体的に説明できる学生は少ないでしょう。 今回は、そんなホールディングスの定義と特徴、他の形態の企業と比べてどんな違いがあるのか解説します。 ホールディングス=持株会社 持株会社とは ホールディングスとは持株会社のことで、複数の株式会社を傘下に持っている会社のことです。傘下の企業をホールド(保持)するところからその名がきています。 グループ企業を管理する持株会社が大株主として、傘下企業の指導や経営方針の立案などを行っていきます。基本的に事業を行わず、傘下企業の株を所有する会社です。傘下の企業は、経営と事業が分離されて経営判断を持株会社に任せることができるためそれぞれの事業に専念することができます。 持株会社はその成り立ちによって2種類にわけられます。 【事業持株会社】 傘下の企業の株式を持ちながら、持株会社自らも事業を営む会社。 【純粋持株会社】 自らは事業を行わず、株式の保有により企業の経営に専念する会社。持株会社の売上は傘下の企業の株式配当によります。 ホールディングスの特徴 ホールディングスのメリット 意思決定がスムーズになる 経営は持株会社、事業はそれぞれのグループ企業、と分離することにより経営の効率化ができます。「経理」や「法務」といった企業運営に関する意思決定を一箇所にまとめることでスムーズに企業運営を行い無駄を省くことができます。 買収対策 ホールディングス化によって複数の会社の集まりになることで、1つの会社よりも買収される危険性が低くなります。 ホールディングスのデメリット 経営層との連携が取りにくい 同じ企業内にある部署であれば気軽に話すことができるため連携が取りやすいですが、ホールディングスとして経営機能が別会社にあるとなかなか会う機会もありません。連携が取りにくく、実際に行っている事業と経営判断にズレがでてしまう可能性があります。 グループ会社からの不平が生まれる ホールディングスは各グループ会社から経営管理料を徴収して経営を行います。しかし、実際には経営が上手く行われていなかったりとホールディングスの役割が中途半端になってしまうことがあります。こうなるとグループ会社からは何もしてくれないのにお金だけ取られると不平不満が生まれます。 一般企業との違い ホールディングスと一般企業のもっとも大きな違いは、事業は行わずに経営のみを行う点です。グループ会社はそれぞれの会社の利益のみを考えて企業運営を行っていますが、ホールディングスはグループ全体の利益を考えます。そのため、研究開発費の分配や工場設備の管理、グループ会社間の話し合いの場のセッティングなどグループ全体が儲かる仕組み作りが仕事です。ホールディングスの収入源はこれらのグループ企業から徴収する経営管理料です。 ただしホールディングス採用でもホールディングスの仕事をするとは限りません。基本的にグループ会社で働くことになりますが、経理や法務といった企業経営の部門へ配属が決まるとホールディングスへ出向となります。ホールディングスで働くにはグループ会社のことをよく知っている必要があるため、まずはグループ会社で経験を積むのが一般的です。 ホールディングスの例 ホールディングスの実際の企業例をいくつかみていきましょう。 野村ホールディングス ソニーフィナンシャルホールディングス リクルートホールディングス 富士フイルムホールディングス セブン&アイ・ホールディングス キリンホールディングス 吉野家ホールディングス 大塚ホールディングス アサヒグループホールディングス 日清紡ホールディングス このように業種問わずたくさんのホールディングスが存在します。 最後に ホールディングスとは持株会社のことで、複数の株式会社を傘下に持っている会社のことです。グループ全体の経営を行っており、主にグループ会社からの経営管理料から利益を得ています。ホールディングスで働くためにはグループ企業で経験を積んでから出向するのが一般的です。気になるホールディングスがあればグループ会社を含めて調べてみましょ...

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会社の平均年齢を就活生はどう読むべきか
会社の平均年齢を就活生はどう読むべきか

就活生のみなさん、会社の平均年齢はきちんと確認していますか?あまり注目していない就活生も多いと思いますが、会社の平均年齢は社風や働きやすさをある程度予測することができる項目なんです。就活生なら気になる「ブラック企業」を見分ける1つの指標にもなります。 ただしポイントを理解して、正しく読み取ることが大切です。今回は就活生のために、会社の平均年齢の調べ方や見方のポイントを解説します。 平均年齢から読み取れること 長く働けるかが分かる 会社の平均年齢が高ければ、長く安定して働くことができる会社だと考えられます。例えば会社の平均年齢が40歳程度であれば、22歳の新卒から入社してから20年ほど働いている人が多いと推測できます。逆に平均年齢が25歳程度であれば、入社してすぐに離職している人が多いことになるので「もしかしたら働きづらい会社なのかな?」と考えてみることができるのです。 社内の雰囲気が予測できる 平均年齢からは社風も予測することができます。平均年齢が若いと風通しが良く、若手のついから裁量権も大きいと考えられます。平均年齢が高いとその逆と予測することができます。ただしあくまでも傾向なので、気になった場合はOB訪問などで社員の方に確認してみるといいでしょう。 平均年齢と関連したデータから読み取れること 他にも平均年齢は他のデータとの関連性も考えることができます。平均年齢が高くて平均年収も高い企業は、年齢が高い人が平均年収が引き上げられていると分析することもできます。そのため、入社後数年は給料があまり高くない可能性もあります。若いうちからガンガン稼ぎたいという方は平均年齢が低く、年収が高い企業を探してみてもいいと思います。 業界や設立年も考慮する 一方でしかしIT業界やアパレル業界など、数年おきにキャリアアップのために転職をすることが珍しくない業界もあります。こうした業界では、勤続年数が短いことが必ずしも悪いとは言い切れません。 また、会社の設立年が短いと、平均年齢はあまり参考にならないことがあります。設立して1年の会社の平均年齢は、創業した時のメンバーの平均年齢でしかありません。ベンチャー企業のような若い会社では、平均年齢を長く働けるかどうかを考える指標として捉えるのは難しいでしょう。 会社の平均年齢と一緒に見るポイント 平均年齢が働きやすさの指標になることをお話ししましたが、平均年齢だけで判断するのは早すぎます。次のポイントも合わせて押さえてみましょう。 会社の設立年から安定して働けているかチェック 設立してから数十年以上経っている歴史の長い会社であれば、平均年齢を「安定して働けているかどうか」を見る指標とすることができます。22歳で入社して65歳の定年退職まで働くことを考えると、安定して働き続けることができる会社であれば、平均年齢は40歳前後になっていることが多いでしょう。 しかし設立年が古いにも関わらず平均年齢が極端に低い場合は、早い段階で離職する社員が多い会社かもしれません。「どうしてこの平均年齢になっているのか」を別の情報から探ってみましょう。 新卒採用はちゃんと行われているか確認 平均年齢と合わせて新卒採用が毎年行われているかを確認しましょう。平均年齢が極端に低く、毎年大量の新卒採用を行っている会社は、会社自体が急成長しており人手を求めている場合もありますが、激務により新卒で雇用された社員がすぐに離職してしまっている可能性もあります。 逆に平均年齢が極端に高い会社の場合は、業績悪化などの理由により新卒採用を控えていた時期があるかもしれません。長く働くことのできる会社を探すには、会社が成長しているかを見ておく必要があります。 離職率を調べる 会社の平均年齢と合わせて確認したいのが離職率です。離職率とは一定の期間に採用した人数のうち、何人が離職したかの割合です。どの期間中に離職した人を対象とするかに定義はないのですが1~3年程度で考えることが多いようです。例えば新卒で100人を採用して1年後に20人が辞めていれば、離職率は20%になります。 離職率は公開されていないことが多いですが、就職四季報に「3年後離職率」が掲載されており参考にすることができます。OBやOGに話を聞いてみたり、株主に対して会社の経営状況を説明するIR資料をインターネットで閲覧して四半期ごとの従業員数を確認することもできます。春に従業員数が大量に増えているにも関わらず、夏や秋に従業員数が急激に減少しているような会社は離職率が高いと推測できます。 採用人数を確認しよう 離職率が高いときはまず採用人数を確認してみましょう。採用人数が少ないと基本的に離職率は高くなってしまいます。極端な例ですが離職率が同じ50%でも採用人数が200人と2人では大きく異なります。離職率が高いから悪いと一方的に判断せずに他の要素も確認して検討するようにしましょう。 離職理由も確認しよう 離職理由も必ず確認しましょう。会社の平均年齢が低く離職率が高くても、必ずしもその理由が「働きにくさ」から来ているわけではないからです。例えば美容業界などはスキルを高めた後に独立・開業するため離職することがあります。 離職の理由は、口コミサイトなどで見ることができます。あまりうのみにするのも良くありませんが、情報の1つとして活用するのは良いでしょう。 会社の平均年齢の調べ方 ネットや書籍で調べる 会社の平均年齢を調べるには、公式ホームページに記載があるかまずはチェックしてみてください。ホームページや会社案内に記載がない場合は、ネットで有価証券報告書を閲覧してみましょう。 就職支援サイトの採用情報や就職四季報を見てみるのもいいでしょう。これらに記載がない場合は、直接問い合わせることになります。 OB・OG訪問をする ネットの情報や資料からだけではわからないことも多いと思います。気になることがある場合は、OB・OG訪問で聞いてみるという方法もあります。先輩に直接質問してみたり、会社訪問や見学ができないか聞いてみるのもいいでしょう。また、平均年齢を見て気になった情報、平均年齢が高いが風通しは良いのかなど、を聞いてみるのもいいかもしれません。 インターンシップに参加する 会社の雰囲気や年齢層を知るには、実際に働いてみるのが一番です。平均年齢や離職率など、数字だけではわからないことも多いはず。インターンとして実際に働いてみることで、会社のことを実際に目で見て確かめることができます。 会社の内部のことや仕事の進め方などを知りたい場合は、じっくりと仕事に携われる長期インターンシップがいいでしょう。社内の年齢構成や雰囲気を見てみたいという場合は、数日間の短期インターンがおすすめです。 最後に 就職は内定をもらった瞬間が終わりではありません。むしろ内定はスタートなのです。社会人としてのスタートが「働きにくい」と感じる会社だと心も身体も疲れ切ってしまいますし、時間も無駄になってしまいかねません。 長い社会人生活をスムーズに気持ちよく始めるためにも就活の間に、平均年齢や離職率など、会社の情報をしっかりとリサーチしましょう。就活では会社が一方的にあなたを選んでいるように感じるかもしれませんが、あなたも会社を選ぶことができますし、場合によっては会社にNOと言ってもいいのです。ぜひ後悔のない就活に取り組んでくださ...

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