週休4日も!!週休3日以上の勤務制度がある企業7選

近年、様々な企業が時間や場所の常識を再定義し、いわゆる新しい働き方を模索しています。その中でも、正社員かつ週休3日、つまり週4日出勤を前提とした採用を進める企業が一定数出始めているようです。今回は、そんな”週休3日企業”について調べてみました。

株式会社LiB

女性に特化した人材紹介業で急成長している、株式会社LiB。家庭の事情に合わせて、週4日勤務や時短勤務、フルリモート勤務を認めるファミリーシップオプションという制度が存在します。

女性のキャリアを支援する企業として、家庭環境の変化に対応する先進的な勤務制度を推進しています。

株式会社シグナルトーク

主にスマートフォン向けゲームを展開するシグナルトークにも柔軟な勤務制度が存在します。

同社の制度はFreeWorking制度と名付けられており、週3日~の勤務やフルリモート勤務を条件付きで認めています。さらに副業も認められており、働き方に関してはかなり先進的な企業です。

株式会社ウィルゲート

SEOコンサルティングやメディア事業を運営する同社にも多様な勤務制度が存在します。 週4日勤務や時短勤務などを認める”わくさぽ”、また育児や介護が必要な社員が出社時間を調整できる”ふぁみさぽ”など、状況、思考に応じて個人をサポートする仕組みを積極的に取り入れているようです。

ウィルゲートでは会社や個人に意味のある副業であれば認められており、非常に幅広い働き方が可能な組織です。

ヤフー株式会社

日本IT業界の巨人、ヤフーも条件付きで週4日勤務を認めています。ヤフーが週休3日制の導入を発表したのが2016年後半、更に段階的に全社員に対して同制度の適用を検討するとのことで、大きな話題を呼びました。

現在は育児・介護等の事情がある社員を対象にして、個人が選択できる勤務制度を導入。土日に加え週一日の休暇取得を認めています。

株式会社ファーストリテイリング

ユニクロやGUを運営するファーストリテイリングも、「地域正社員」として働いている従業員を対象に、週休3日制を導入しています。

「変形労働制」を利用した働き方で、休日を増やす代わりに勤務する日の勤務時間を増やすことで、給与が減らないという仕組みです。

1日10時間の土日を含む週4日の勤務で、通常のフルタイム勤務である8時間の週5日勤務と給与は変わりません。

日本IBM

2004年1月から「短時間勤務制度」を導入しているのが、日本IBMです。当時はまだ時短勤務制度を導入している企業はほとんどなく、画期的な取り組みだとして注目を集めました。

日本IBMの「短時間勤務制度」は、社員のワーク・ライフ・バランスを図る目的で導入されました。対象となるのは全社員で、原則として理由を問われることはありません。

勤務日数は週3日、週4日、週5日勤務の3パターンから選ぶことができ、労働時間も選択することができます。勤務時間に合わせて給与は調整されるので、勤務時間が短くなれば給与も減額される仕組みです。

日本マイクロソフト

日本マイクロソフトは2019年の夏に、「ワークライフチョイス チャレンジ 2019 夏」という働き方改革のためのプロジェクトを実施しました。

2019年8月の全ての金曜日が休業日とされ、正社員は特別有給休暇を取得して全オフィスがクローズされました。

「ワークライフチョイス チャレンジ 2019 夏」のテーマは、「短い時間で働き、よく休みよく学ぶ」というもの。時短勤務のために会議をオンラインにしたり、チャットで代用するなどの工夫もされています。

最後に

家庭を大事にしたい方、(副業規定にもよりますが)安定的な給与を得ながら同時に自身の事業立ち上げにチャレンジしたい方にはぴったりな環境だと思います。

反面、特に育児・介護の事情がなくとも週休3日を認める会社については、限られた勤務時間内に成果を出すことが求められるという事実も頭に入れておきましょう。

まだまだ数は多くはありませんが、興味がわくようでしたら就活の中でぜひお話を聞きに行かれてみてください。

意識高い学生 都内某所

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