無給と有給どちらのインターンに参加すべき？それぞれの特徴とメリットを解説

報酬がまったくもらえない無給インターンシップと報酬がもらえる有給インターンシップとがあります。それぞれのインターンはどう違うのかと疑問に思っていたり、どちらに参加すべきか迷っている学生も多いでしょう。

ここでは無給インターンシップ、有給インターンシップ、それぞれの特徴やメリットについて解説します。参加後に後悔しないためにも、自分にあったインターンを選んで、得るものの多い経験としていきましょう。

無給インターンとは

無給インターンの特徴

インターンシップの中でも、企業や業務内容を理解するために実施されるインターンは、無給のものが多いです。特に1DAYインターンや2〜3日で完結する短期インターンだと、無報酬のケースがほとんどです。

【無給インターンの内容】
・講義形式やセミナー形式の会社説明
・学生同士で行うグループワーク
・職務の擬似体験
・社員との座談会

1DAYインターンや短期インターンでも、交通費や食事代などが支給されるケースがあります。

無給インターンのメリット

無給インターンに参加すると企業の雰囲気をよく知れるので、就活の企業選びなどで役立ちます。グループワークや擬似体験など、簡単な職業体験が含まれていれば職務内容の理解に役立つため、自分の適性を見極めることもできるでしょう。

1DAYインターンや短期インターンは短期間で終了するので、忙しい人でも参加しやすいのも大きなメリットです。実施回数や募集人数も多いので、参加のハードルもそれほど高くありません。

志望業界や志望職種が絞れておらず、いろいろな企業や仕事を見てみたい、もっと詳しく知りたいという方には短期間の無給インターンがおすすめです。

無給インターンは違法？

企業が1DAYインターンや短期インターンを実施する目的は、会社についてや職務内容をよく知ってもらうことです。学生を労働力とみなして実務で企業に貢献してもらうことが目的ではないため、有給でなくても違法とはなりません。

インターン中に長時間に渡って明らかな労働をさせられているのに報酬がもらえない場合は、違法となる可能性もあります。少しでもおかしいと感じたら、大学の就職課窓口に相談してみるのがいいでしょう。

有給インターンとは

有給インターンの特徴

長期インターンシップは、ほとんどの場合が有給となっています。期間は数週間から数ヶ月で、知識やスキルがアップすれば社員と同じ業務をこなすことも多いです。

【有給インターンの内容】
・社員に同行して営業スキルを学ぶ
・社員と同様の事務作業を行う
・エンジニアとして企業のサービスや開発に関わる業務を行う

1DAYインターンや短期インターンに比べて募集人数は少ないです。週に〇日以上、1日〇時間以上勤務できることなど条件があるため、参加のハードルは高くなるでしょう。

有給インターンのメリット

有給インターンでは長期間にわたり企業で働くことになるので、社会人としてのマナーや業務でいかせるスキルを身につけることが可能です。こうした知識・スキル・経験は就活でもアピールポイントとして活用できます。

数時間の説明や職業体験ではわからないことも多いです。企業や職種についてしっかりと理解したい場合は、長期インターンシップに参加するのがいいでしょう。

有給インターンで注意すべきこと

中にはインターンという名目で、無給もしくは安価な報酬で学生の労働力を利用しようとする企業もあるので注意してください。

日本には最低賃金制度があります。この制度は、最低賃金法に基づき国が賃金の最低限度を定め、雇用主はその金額以上の賃金を支払わなければならないとする制度です。

契約書をかわしてしまったという方も心配はありません。定められた金額以下の報酬で双方の合意があった場合でも、その合意は無効となります。最低賃金未満の賃金しか支払われていない場合には、最低賃金額との差額を請求できます。

違法な無給インターンを見抜くには

口コミをチェックする

多くの企業が毎年インターンシップを実施しています。インターンの内容に不安があるなら、過去にその企業のインターンに参加した人の口コミをチェックしてみるのがいいでしょう。

インターンシップ専門サービスや、就活関連のクチコミサイトで、インターンシップの体験談や学生の評価を見ることができます。「タダ働きをさせられた」「残業代が支給されなかった」などの口コミがある企業は注意が必要です。

大学の窓口や先輩に相談してみる

大学の教授や就職課の窓口で、過去に悪い評判がなかったか聞いてみる方法もあります。就職課で、安心できるインターンシップ先を紹介をしてもらうのもいいでしょう。サークルや部活の先輩に相談してみるのもおすすめです。

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最後に

たとえインターンであっても、インターン生が労働者とみなされる場合には、労働基準法が適用されることを覚えておいてください。違法な無給インターンに参加して後悔しないためにも、正しい知識を身につけて、適切なインターン募集を選ぶようにしましょう。