髙島屋のインターン＆新卒採用の口コミ・就活対策

株式会社髙島屋（たかしまや、英: Takashimaya Company, Limited）は、大阪府大阪市中央区難波に本社を置く、老舗の大手百貨店。難波にある大阪店は同社の登記上の本店である。2019年から本社機能の一部を東京都中央区日本橋の髙島屋グループ本社ビルに移転した。日経平均株価の構成銘柄の一つ。
日本百貨店協会に加盟しており、同社を中心としたハイランドグループ （highland＝髙島）を形成している。ロゴでは「高」の字にいわゆる「はしご高（髙）」の字体を用いている。報道などでは「高」の字体が使われることが多い。

1831年（天保2年）、京都で飯田新七（現・福井県敦賀市生まれ）が古着・木綿商を開き、義父の飯田儀兵衛の出身地である近江国高島郡南新保村（現・滋賀県高島市今津町南新保）から髙島屋と名付けた[5]。明治期の半ばから貿易業に参入する[6]。1919年（大正8年）には株式会社髙島屋呉服店として、当時の大阪市の目抜き通りであった堺筋の長堀橋に長堀店を構える。大阪市役所によって御堂筋が大阪のメインストリートとして整備されるのに合わせ、1932年（昭和7年）には御堂筋の南端に位置する南海ビルディング（南海難波駅の駅ビル）のキーテナントとして、ターミナルデパートの南海店を開店した（のちに長堀店を閉店し、南海店に統合して本店の大阪店に改称）。翌1933年（昭和8年）には東京市の日本橋に東京店（現・日本橋店）を開店して、関西資本の百貨店の中ではいち早く第二次世界大戦前に東京進出を果たした[7]。終戦後は、相模鉄道（相鉄）と合弁して横浜駅西口（神奈川県横浜市西区）の再開発事業により建設された駅ビル「相鉄ジョイナス」のキーテナントとして1959年に横浜髙島屋を開店。1969年には東急電鉄の二子玉川駅（東京都世田谷区）西口に百貨店を核として専門店と大型駐車場併設の玉川髙島屋S・Cを開業しており、これは日本初の郊外型ショッピングセンター（SC）として知られる[8]。1996年には新宿駅南口の新宿貨物駅跡地に専門店街併設の複合商業施設として「タカシマヤタイムズスクエア（髙島屋新宿店）」が開業した。JR東海（東海旅客鉄道）や高島屋などが出資して、2000年にJRセントラルタワーズ（名古屋駅ビル）の核テナントとして「ジェイアール名古屋タカシマヤ」がオープン。2009年に日本橋店本館の建物が日本の百貨店建築としては初めて国の重要文化財に指定された。2019年には「日本橋髙島屋S.C.」に全面リニューアルした。シンボルとしてバラの花を採用しており、「バラの包みの髙島屋」として包装紙や紙袋、他にもタカシマヤカード（クレジットカード）の券面デザインなどに採用されている[注釈 1]。2019年度において、大阪店、日本橋店、横浜店、ジェイアール名古屋タカシマヤ（グループ店舗）の売上高は1,000億円を超える。1,000億円超えの店舗数では大手百貨店グループの中でもっとも多く、大型店が多いのが特徴である。2021年度の全国百貨店店舗別売上高上位10店舗のうち4店舗が髙島屋（日本橋・横浜・大阪・京都）であり、他の大手百貨店である三越伊勢丹（新宿伊勢丹・日本橋三越の2店舗）、阪急阪神百貨店（阪急うめだ本店の1店舗）、大丸松坂屋（松坂屋名古屋店の1店舗）、そごう・西武（西武池袋本店・そごう横浜店の2店舗）よりランクイン数が多い[9]。2024年度もこの4店舗はランクインしており、10位以内には入らないものの京都店が1115億円、新宿店も売上高が1000億である。グループ店舗のジェイアール名古屋タカシマヤは2000年開店と比較的新しい店舗ではあるが、巨大ターミナル駅の名古屋駅直結という高い利便性から、栄の松坂屋を抜いて名古屋の地域一番店としての地位を獲得。2024年度では全国の百貨店の店舗別売上高において専門店街ゲートタワーモールの売上を含む合算第3位にまで成長し、直営店ではないものの髙島屋グループの店舗の中で最大の売上高を誇る店舗へと成長した。髙島屋は大阪に本店を置き、関西を地盤とする大手百貨店であるが、大阪店以外にも首都圏では日本橋店や横浜店、中京圏ではジェイアール名古屋タカシマヤなど売上高が大きい大型店舗を全国に複数持つため、関西に留まらず全国的に高い知名度を誇る。近年は、中国の大手旅行会社と提携して大阪店を中心にインバウンド需要を取り込んだり[10]、近年百貨店業界で主流になりつつある百貨店内におけるショッピングセンター化（小売から不動産事業への転換）を行ったりするなど[11]、従来の百貨店のあり方を見直している。同社は、関係の深い地方百貨店と提携しているハイランドグループという百貨店共同体の中核企業である。ただし、グループ各社との間では、業務提携関係は有するものの、資本関係を持つものではない。なお、髙島屋自身は、旧三和銀行（現三菱UFJ銀行）の融資系列で構成される三和グループの三水会とその後継社長会である水曜会 [12][13][注釈 2]およびみどり会[15]の会員企業である。ただし、ハイランドグループ自体は、三和グループとは別である。日本の百貨店業界において、J.フロントリテイリング（大丸松坂屋百貨店）や三越伊勢丹ホールディングス、エイチ・ツー・オー リテイリング（阪急阪神百貨店）、そごう・西武の発足といった業界の再編が進む中、同社は大手百貨店グループの中では他社と合併せずに独立系を保っている。2008年10月に、関西を基盤とする電鉄系百貨店の阪急阪神百貨店（阪急百貨店及び阪神百貨店）を傘下に持つエイチ・ツー・オー リテイリングとの間で資本・業務提携をした。その際、2011年4月を目処に経営統合まで行う予定であったが、2010年3月25日に、経営統合を撤回して業務提携にとどめることを正式発表した。2022年には資本提携（株式の持ち合い）も解消した[16]。@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}大手百貨店グループの中では三越伊勢丹ホールディングス（8,160億円）、に次ぐ日本2位の売上げを誇り、独立系百貨店として最大である[17][信頼性要検証]2021年〜2022年における売り上げでは7,611億円で、2位のセブン&アイ・ホールディングス（百貨店関連部門）（4,469億円）、3位の三越伊勢丹ホールディングス（4,183億円）を上回り最大である。[18][信頼性要検証]2025年2月期の連結業績予想は、営業収益4,950億円を見込んでおり、1株当たり当期純利益は121.28円の予想である[8]。