最終更新日:2024-07-30
学校法人同志社のインターンシップ／新卒採用情報（体験談・ES・就職イベント）
同志社の建学精神はキリスト教精神に基づく「良心」である。創立者である新島襄は建学の目的として、「良心を手腕に運用する人物」の育成を掲げた。知識教育に偏ることのないよう、キリスト教に基づく「徳育」を並行して進めることで、「良心の全身に充満」した人々を輩出したいと願ったのである。その思いを彼の筆跡のまま刻んだ碑が、同志社大学などの諸学校に存在する。この良心碑には、「良心之全身ニ充満シタル丈夫ノ起リ来ラン事ヲ」という言葉が刻まれている。
また、この「良心」教育を具体的に実現するための教育理念として、「キリスト教主義」「自由主義」「国際主義」が掲げられ、これらを通じて「一国の良心」たる人物を輩出することを目指している。国際主義についてはコリア研究センターが名門である。またキャンパスにある尹東柱詩碑も有名である。
キリスト教プロテスタント系の学校法人で、会衆派教会（組合教会）の流れをくむ。しかし、いわゆるミッションスクールとは性質が異なり、キリスト教伝道を主たる目的としない（教育そのものを伝道の手段としない）。
＜引用元＞
「学校法人同志社」『ウィキペディア日本語版』 (2024-07-30T20:14:32+09:00 時点最新版)
●事業内容
教育・研究
●本社所在地
京都市上京区今出川通烏丸東入玄武町601
●創立
1875年
●資本金
学校法人のためなし
●従業員
教員数 2,306名
●職員数
957名
※2023年5月1日現在
●売上高
学校法人のためなし
●事業所
今出川キャンパス、京田辺キャンパス
その他：法人部、東京オフィスなど
●法人内各学校
・同志社大学
・同志社女子大学
・同志社中学校・高等学校
・同志社香里中学校・高等学校
・同志社女子中学校・高等学校
・同志社国際中学校・高等学校
・同志社小学校
・同志社国際学院初等部・国際部
・同志社幼稚園
●設置学部・研究科
・神学部・神学研究科
・文学部・文学研究科
・社会学部・社会学研究科
・法学部・法学研究科
・経済学部・経済学研究科
・商学部・商学研究科
・政策学部・総合政策科学研究科
・文化情報学部・文化情報学研究科
・理工学部・理工学研究科
・生命医科学部・生命医科学研究科
・スポーツ健康科学部・スポーツ健康科学研究科
・心理学部・心理学研究科
・グローバル・コミュニケーション学部
・グローバル地域文化学部
・グローバル・スタディーズ研究科
・脳科学研究科
・司法研究科
・ビジネス研究科
14学部16研究科
●学生数
28,354名
※2023年5月1日現在
●業務内容
教育研究支援業務
学生支援業務
経営管理業務
●応募資格
2025年3月末までに大学を卒業見込または大学院を修了見込の者
大学卒業者または大学院修了者
1、2ともに次の条件を満たす者
同志社のキリスト教主義教育に理解のある者
1994年4月2日以降に生まれた者
※長期勤続によるキャリア形成のため若年者を対象としています。
●採用年月日
2025年4月1日もしくは2024年10月1日
●初任給
本学規定による〔基本給22歳 210,000円（2023年度実績）〕
●賞与
年2回 諸手当あり
●福利厚生
◆健康保険・年金
健康保険と公的年金については、私学事業団に加入します。
私学事業団では、医療費の補助のほか、会館・結婚式場・保養所・宿泊所などの施設の利用や健康の保持増進等の事業を行っています。
◆同志社共済組合
相互扶助の精神に基づき、組合員の福利厚生と相互の親睦を図ることを目的として、以下の事業を行っています。
・給付事業
入院見舞金、人間ドック利用補助、介護支援補助などの給付
・福祉事業
福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」の利用
＊宿泊、ベビーシッター・保育施設利用などについて補助制度あり
・貸付事業
◆出産・育児支援
＜産前・産後休暇＞
一般的に「産休」と呼ばれる産前・産後休暇は、出産前と出産後に女性が取得できる、法律で定められた休業期間です。
・産前休暇
本学では女性職員が休業を請求した場合、出産予定日を含めて産前8週間（多胎妊娠の場合は14週間）の休業を認めています。
※法律では産前6週間（多胎妊娠の場合は14週間）が基準
・産後休暇
法律により、出産の翌日から8週間は就業することができません。
ただし、本人が希望し医師の許可が下りた場合のみ、産後6週間以降から働くことができます。
＜育児休業＞
1歳未満の子どもを育てるための休業で、男女両方が対象です。
（休業申請の日から1年以内に退職することが明らかな人などは休業できません）
原則として子ども1人につき、2回に分割して取得が可能で、期間は子どもが1歳に達する日 (誕生日の前日)までとなります。
保育所などに入所できず職場復帰が難しい場合は、子どもが2歳になるまで延長することができます。
※子の出生後8週間以内に休業する場合、育児休業とは別に、出生時育児休業を取得 (2回に分割可能) することができます。
＜そのほかの出産・子育て支援＞
妊娠中に利用可能なもの
・通院休暇
・通勤緩和
子育て中に利用可能なもの
・育児短時間
（小学校3年生の終了日までが対象。1日1回30分もしくは1時間、または1日2回各30分の育児時間が取得可能）
・時間外労働限度時間適用
（小学校に就学していない子どもを育てる職員が対象。1カ月24時間1年150時間まで残業時間を制限できる）
・子の看護休暇
（小学校に就学していない子どもを育てる職員が対象。 子が1人の場合は1年度につき5日以内、子が2人以上の場合は1年度につき10日以内の休暇が1日もしくは時間単位で取得可能）
＜引用元＞
https://www.doshisha.ac.jp/recruit/requirements_list/index.html
https://recruitadm.doshisha.ac.jp/welfare/
（2024-07-30）
