近畿日本ツーリスト株式会社のインターンシップ・就活募集要項

近畿日本ツーリスト株式会社（きんきにっぽんツーリスト）は、東京都新宿区に本社を置く日本の大手旅行会社。KNT-CTホールディングス（近畿日本ツーリストグループ）傘下で、近鉄グループに属する。また近畿日本ツーリストは、同社の店舗や商品のブランドでもある。

近畿日本ツーリスト株式会社の名称は、1955年9月、主に近畿地方を拠点とする大手私鉄の近畿日本鉄道（近鉄）の子会社であった近畿日本航空観光株式会社と、独立系の日本ツーリスト株式会社が合併し近畿日本ツーリスト株式会社になった時から使用されてきた。その会社が2013年1月1日に持株会社化のため事業を分割・譲渡し社名を KNT-CTホールディングス株式会社に変更した際、近畿日本ツーリスト株式会社の名は団体旅行事業の分割譲渡先会社に引き継がれた。合併以降における会社名の呼びなしの区切りはきんきにっぽん＋つーりすとが一応正当だが、合併前の社名の偶然もあるためきんき＋にっぽんつーりすとと脳内で区切られて認識している人も多い。また、「日本」部分の正式な読みはにっぽんでありにほんではないが、後者のきんきにほんつーりすとという読み方も、社員や顧客をはじめとして広く慣用されている。略して近ツー（きんツー）、近ツリ（きんツリ）、KNT（主にグループでの略称、ドメイン名“knt.co.jp”にも使われている）とも呼ばれ、団体旅行のセールスに強みを持ちつつ、個人向けに国内旅行の「メイト」、海外旅行の「ホリデイ」をはじめとする数多くのパッケージツアーを提供してきた。2021年度より「メイト」は「日本の旅」、「ホリデイ」は「世界の旅」に改称しており、現在、それらのブランドは系列会社に引き継がれている。早くからダイレクトマーケティングにも力を入れ、クラブツーリズム株式会社を設立している。情報化にも力を入れており、業界初のオンラインリアルタイムシステム（旅館予約システム）の導入 や、携帯電話でホテルの予約ができる Eクーポンシステムも他社よりもいち早く導入した。団体旅行に強みがあるのは、この会社の前身の一つである日本ツーリストが修学旅行をはじめとする団体旅行を中心に営業活動をしてきたことによる。シンクタンクの「旅の文化研究所」を1993年に開設する等、多方面からアイデアを生み出し、学校・企業・宗教などの団体に積極的に営業活動を行い、特に日本初の修学旅行専用列車を走らせるなどの実績から修学旅行には強みを持っている。その積極的な営業姿勢から「野武士集団」と称され、経済小説にもなった。1963年以降に進出した世界各国では、現地の子会社が旅行客に対して到着地での各種サービスの提供、航空券や旅行商品の販売、再保険引受事業などを行っている。世界各国の子会社の社名は “Kinki Nippon Tourist 〜” ではなく “Kintetsu International Express (〜) Inc.” となっている。これは Kinki という単語が英語の Kinky（変態）に語感が似ているためである。なお、日本での会社の英語社名は “Kinki Nippon Tourist 〜” である。大手総合旅行会社であった初代の近畿日本ツーリスト（現：KNT-CTホールディングス）は2013年1月に持株会社に移行し、団体旅行事業の譲渡先として設立した会社が近畿日本ツーリスト株式会社（2代目）となった。初代の旧会社とは別法人で事業内容に差異がある。2代目の会社は主に学校、企業、自治体などを顧客とする団体旅行専門の旅行会社で、訪日旅行も手がけ、関東地方・甲信越地方・中部地方・関西地方に支店を置いていた。団体旅行以外にも団体内のイベント企画・提案など旅行以外の事業も行っていた。個人向けの営業がないため多くの支店窓口は1階にない。なお、関東・甲信越・中部・関西以外の地域には、この会社の支店は置かれておらず、その地域にある系列会社の営業所が存在し団体旅行や訪日旅行を取り扱っている。またその地域でのイベントの企画も行う。2017年9月までは関東・甲信越・中部・関西地区の個人旅行事業（商品企画、Web・提携販売）は近畿日本ツーリスト個人旅行株式会社が営んでいた。それ以外の地方では、その地域にある関連会社が団体旅行と個人旅行の両方を扱っていた。2018年4月に近畿日本ツーリスト株式会社（2代目）は東京地区の法人を対象とした一部事業のみを行う法人となったため、株式会社近畿日本ツーリストコーポレートビジネスに商号変更した。2021年10月に、株式会社近畿日本ツーリスト首都圏が、他地域子会社など8社を吸収合併して、近畿日本ツーリスト株式会社（3代目）に商号変更し、全国規模の旅行会社として復活した。