インターン実施にかかる費用はどのくらい?どんな費用がかかる?

自社にマッチする人材を早期に見つけるべく、インターンシップを導入する企業は年々増えています。しかし、インターンシップの実施にどの程度の費用がかかるのか、また費用に見合った成果が得られるのかがわからず、導入に踏み切れていない企業も多いでしょう。

本記事では、インターンシップにかかる費用の全体像や得られるメリット、費用を抑える方法について解説します。なんとなくインターンを開催するだけでは、理想的な学生を見つけることも学生の入社意欲を高めることもできず、費用のムダ遣いになってしまいます。

コストとメリットのバランスを見極めたうえで、自社に適したインターンシッププログラムを作成しましょう。

目次

インターンシップにかかる費用の全体像

インターンシップにかかる費用について、以下の2つに分けて解説します。

募集・実施にかかる費用(数万円~)
学生に支払う費用(数万円~)

募集・実施にかかる費用(数万円~)

インターンシップの募集・実施にかかる費用としては、以下のようなものが挙げられます。

募集広告の掲載費用
対応部署にかかる人件費
会場レンタル費
資材購入費

主な費用は「募集広告の掲載費用」と「対応部署にかかる人件費」になるでしょう。

広告の掲載費用は、媒体や頻度によりますが月3~30万円程度が相場となっています。掲載期間が短ければ、そこまで大きな費用はかかりません。しかし、想定よりも応募が少ない場合など、追加掲載が必要になるケースもあります。

人件費については新たにかかる費用ではありませんが、準備・実施に多くのスタッフを動員するのであれば考慮しておくべきです。人事担当者だけでなく、経営幹部や現場スタッフに参加を要請するケースも少なくありません。インターンシップを実施するメリットを社内で共有し、協力を取り付ける必要があるでしょう。

実施内容によっては、会場レンタル費や資材購入費が発生するケースもあります。

学生に支払う費用(数万円~)

1日~数日程度の短期インターンでは、実際の業務に従事するケースが少ないため給与も設定しないケースがほとんどです。

しかし、中長期のインターンシップにおいて自社の一員として勤務してもらう場合、労働に見合った対価を支払う必要が出てきます。報酬としての給与や、交通費・宿泊費などが含まれます。

中長期インターンの給与は、時給・日給のどちらかで設定するのが一般的です。時給・日給それぞれの相場は以下のとおりです。

時給:1,000~2,000円
日給:5,000~10,000円

正社員並みの稼働日数・稼働時間を求める場合は、一人あたり月20万円程度の費用を想定する必要があります。

インターンシップに費用をかける意味とは

インターンシップを実施するには、規模や期間に応じた費用がかかります。検討の末、インターンシップの開催を見送る企業もあるでしょう。しかし、通常の選考だけで採用活動を行う場合と比べれば、以下のようなメリットがあります。

入社後のミスマッチが少なくなる
参加学生の入社意欲が高まる
優秀な人材をスカウトしやすい
就職活動の早期化に対応できる
入社前に学生の育成ができる

入社後のミスマッチが少なくなる

まず、インターンシップを実施することで企業・学生双方にとって入社後のミスマッチが少なくなります。学生にとっては業務内容や現場の雰囲気が理解できる一方、企業にとっても学生の人柄やスキルを深く知る貴重な機会となるからです。

新入社員一人あたりにかかる採用コストは50万円ともいわれており、入社後にミスマッチが発覚し退職となれば、会社にとって大きな損失になります。エントリーシート・面接による選考だけでは、学生に自社の業務や風土を深く理解してもらうことは難しいでしょう。企業にとっても、面接における学生の印象と入社後の働きぶりが大きく異なるというケースは珍しくありません。

インターンシップを通じて相互理解を深めれば、ミスマッチのリスクを大きく下げられます。

参加学生の入社意欲が高まる

インターンシップを通じて業務のやりがいや職場の働きやすさを伝えられれば、参加学生の入社意欲を高められます。

実際にオフィスに来て業務に携わったり社員と交流したりすることで、入社後のイメージがより具体的に持てるようになります。中長期のインターンシップであれば、自然と帰属意識も芽生えるでしょう。

インターンシップへの参加を通じて入社意欲を高められれば、他社に奪われる可能性も低くなります。

優秀な人材をスカウトしやすい

インターンに参加した学生の中で優秀な人材が見つかれば、本採用のタイミングでそのままスカウトできます。学生にとっても職場環境や求められるスキルを理解しているため、入社につながる可能性が高いでしょう。

特定の学生にアプローチすることで、採用コスト全体を抑えられるというメリットもあります。大手就活サイトへの求人掲載や膨大な量の書類選考など、不特定多数を対象にした採用には大きなコストがかかります。

インターンシップを活用して優秀な人材を早めに確保できれば、採用コスト削減につながる可能性も高いです。

就職活動の早期化に対応できる

就職活動が早期化するなかで、早めに優秀な学生とのつながりが持てることもインターンシップの大きなメリットです。

企業による採用活動では、広報活動・採用選考活動の開始日程がそれぞれ決められています。しかし、開始日より前に説明会や選考を実施し、内定を出している企業が一定数いるのも事実です。学生としても早く内定を獲得すべく、就職活動を早期化させる傾向にあるため、スケジュールに沿った採用活動では遅れをとる可能性があります。

インターンシップをうまく活用すれば、採用活動が本格化する前に優秀な学生とのつながりを持てるようになります。

入社前に学生の育成ができる

入社前に学生の育成ができる点も、インターンシップのメリットです。とくに長期インターンに参加した学生は現場経験があるため、入社後は即戦力として期待できるでしょう。

新入社員には教育担当を付け、半年~1年程度かけてOJT(On the Job Training:実際の業務を通じた教育)を行うのが一般的です。しかし、数ヶ月以上のインターンを経験した学生であれば、業務の流れを理解しているため教育期間が短く済みます。

もちろん本採用のタイミングで学生が別の企業を選ぶ可能性もありますが、インターンを通じてやりがいや働きやすさを感じてもらえれば、入社意欲の向上にもつながるでしょう。

以上、インターンシップに費用をかける5つの意味を紹介しました。以下の記事では、企業がインターンシップを実施するメリットや効果的な応募者の集め方をくわしく紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。

インターンシップの費用を抑えるには?

インターンシップのメリットを理解できても、予算的に実施が難しいという企業担当者もいるでしょう。以下3つのポイントで、インターンシップの費用を見直してみてください。

助成金を利用する
インターンシップの規模を見直す
インターンシップ専用の媒体で募集する

助成金を利用する

インターンシップの実施にはさまざまな団体から助成金が用意されているので、うまく有効活用しましょう。

たとえば、東京都中小企業振興公社による「中小企業魅力体験(インターンシップ)受入支援事業」が挙げられます。条件を満たせば、「受入1日1名あたり8,000円(上限:1名あたり20日間)」が支給されます。

各自治体においてインターンシップ助成金が用意されている場合もあるので、所属する団体のサイトをチェックしてみてください。

インターンシップの規模を見直す

インターンシップにかかる費用は、実施期間や募集人数によって大きく異なります。予算的に厳しい場合は、内容を見直してみましょう。

たった数時間のプログラムでも、経営幹部からの熱いメッセージや先輩社員との交流によって心を動かされる学生は少なくありません。いきなり大きな予算をかけて実施するのではなく、まずは小規模・少人数で計画するのがおすすめです。

ただし中長期インターンシップにおいて、学生の給与を下げるのは逆効果になるため注意が必要です。「待遇が悪い」とのイメージがつけば、労力・コストをかけてインターンシップを実施しても期待した成果につながらないでしょう。

インターンシップ専用の媒体で募集する

インターンシップの募集は大手就活サイトなどでも行えます。しかし効果的なのは、やはり魅力的なインターンを探す学生が訪れる「インターンシップ専用のメディア」です。

大きな広告費用をかけて多くの学生に見てもらえたとしても、インターンシップへの関心が薄い層であれば申し込み率は低くなります。逆にページ訪問人数が少なくても、参加意欲が高ければ申し込み件数は増えるでしょう。

インターンシップ専用の媒体に広告を掲載して、効率よく学生を募集しましょう。

インターンシップを活用して自社にマッチする学生を見つけよう!

本記事では、インターンシップにかかる費用の全体像や得られるメリット、費用を抑える方法について紹介しました。

インターンシップをうまく活用することで、自社にマッチする優秀な学生を見つけやすくなります。費用が気になる方は、意欲的で高学歴な学生が12万人利用する「インターンシップガイド」での無料掲載から始めてみてはいかがでしょうか。


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